2022年 秋
福岡県みやこ町
だんだん、風が冷たくなってきました
11月7日（月）〜 21日（月）は「立冬」。
「冬が立つ＝冬の兆しが見え始める時期」という意味で、暦の上ではいよいよ冬が始まります。
隣近所で軒先に柿を干す準備を見かけると「冬が始まるんだな」と実感します。
また、間引き大根やつくね芋の収穫など、この時期ならではの作業を楽しんでいます。
冬はお鍋でサステナブルな食を考える時期でもあります。
調べてみると、11月７日は「鍋の日」だそうです。
風が冷たくなるので、皆さん「そろそろ鍋をしようか」と思い始める時期なのかもしれませんね。
私は自宅で鍋を楽しむときは、土鍋を使っています。すなわち「まるごと鍋」です。
まるごと鍋とは、「食材を丸ごと使い切る、もしくは端材でだしを取る、付けたれを使わなくてもスープに味が付いているなど、食品ロスに配慮された鍋」、そして「具材、味、食べ方が、地産地消などのサステナビリティに配慮された鍋」というように、鍋ってサステナブルな要素がたくさんあります。
本館6階のリビング売場に行ってみると、土鍋にもいろんなタイプのものがありました。
例えばカルーナ軽量クレイポットシリーズ。
モダンなカラーデザインと、軽量で持ち運びやお手入れがしやすい機能性に優れた土鍋です。
こちらもIH調理器はもちろん、ガス、電子レンジ、オーブン(蓋は不可)での温めや調理がOKです。
井筒屋×北九州市×日産自動車による取り組みがスタート！
全国初の取り組みとなる、自治体～企業間EVシェアリング実証事業。
脱炭素化に向けた取り組みを進める北九州市と井筒屋が、日産自動車のシェアリングシステムを活用してEV＝電気自動車をシェアして使う実証事業です。
10月７日には関係者が出席して、市役所で出発式が行われました。
車をシェアして使うことで、新たな車の利用形態や導入コストの低減に向けたモデルの構築を目指します。
また、充電には再生可能エネルギーで発電した電力を使い、ＣＯ２の排出量ゼロを実現できる予定です。
こうした社会的責任を果たす大きな価値ある試みを通じて、カーボンニュートラルに向けた機運を高めていければと思います。
SDGs未来都市「第4回 小倉城竹あかり」が行われます
お客様に幻想的な空間を楽しんでいただくことや、竹の有効利用で「竹害から竹財に」をコンセプトに掲げる環境イベント。
今年は11月２日（水）～６日（日）17：30から点灯いたします。
このイベントはSDGsや北九州市独自の「循環型社会」のモデルケースを創るために実施されており、前回は３万人のお客様がご来場されました。
こうしたサステナブルなイベントが”北九州らしいイベント”として継続して行われていることに、シビックプライド醸成の一助として感じております。
井筒屋からも、ボランティアスタッフとして5名が参加いたします。
井筒屋オリジナルクリスマスチャリティオーナメントとワークショップ
京築地区森林林業推進協議会と西日本工業大学が連携して立ち上げた「ちくらす」プロジェクト。
京築地域のヒノキを、生活の中に取り入れるための活動をしており、井筒屋もさまざまな形で参加・協力しています。
この「ちくらす」プロジェクトと連携し制作した「井筒屋オリジナルクリスマスチャリティオーナメント」。
前回も大変ご好評いただきましたが、今年も11月9日(水)より本館1階のクリスマスステーションにて販売することになりました！
見る角度によっては「星型」に見えるオーナメントは、京築のヒノキの間伐材を利用し、すべて手作り。
外側には小倉織の制作・販売を手掛ける〈小倉縞縞〉から、商品を制作する過程の「端切れ」を【アップサイクル】の取り組みとして、ご提供いただいています。
お子様向けの木と触れ合うワークショップの開催も予定しています。
詳細は決まり次第、井筒屋ホームページでお知らせいたします。
環境の専門雑誌に弊社の取り組みが紹介されました。
未来をつくるSDGsマガジン「ソトコト」11月号に、昨年9月から開始している「紙の循環から始める共創プロジェクト」（アップサイクル用の古紙分別・回収）が掲載されました。
分別・回収された古紙は紙袋にアップサイクルし、「きたきゅうコロンブス」にて商品をご購入されたお客様に提供しています。
開始1年間で約10万枚を回収し、紙袋（2,000枚）と再生コピー用紙（20,000枚）にアップサイクルできました。
これからも、百貨店に期待される環境活動のひとつとして、継続してまいります。
筆者プロフィール
井筒屋CSR・ESG担当マネージャー：中尾裕
「CSR」（企業の社会的貢献）と「ESG」（環境・社会・ガバナンスという観点から企業が長期的に成長するうえで重視すべき３つの要素）に関する具体的な取り組みの企画・運営を担当。弊社「サステナビリティ委員会」の事務局として、環境や街づくりに資する活動などを管理・統括、発信することで、パブリックイメージの向上に繋げています。